予防矯正の装置4種類を比較｜マイオブレース・プレオルソと医療費控除の活用法
「子どもの予防矯正を検討しているけれど、装置の種類が多くてどれを選べばよいかわからない」「費用が高そうだけど医療費控除で戻ってくるの？」——そんな疑問をお持ちの親御さんに向けて、この記事では予防矯正に使われる主な装置の特徴と費用を比較し、医療費控除の活用法まで一気に解説します。予防矯正はすべて保険適用外の自費診療ですが、条件を満たせば医療費控除が使える場合があります。治療方針の最終判断は歯科医師が行います。
予防矯正とは？装置を使う目的をおさらい
予防矯正とは、永久歯が生え揃う前の成長期に、歯並びが悪くなる原因（口呼吸・舌癖・悪い嚥下習慣など）にアプローチすることで、将来の本格矯正や抜歯の必要性を減らすことを目的とした治療です。歯を器械的に動かすのではなく、口まわりの筋機能を整えて顎の正しい発育を促します。
- 対象：乳歯列〜混合歯列期（おおむね3〜15歳）
- 主な適応：口呼吸、舌癖、受け口、軽度の出っ歯・叢生など
- すべて保険適用外（自費診療）
- 治療方針・装置の選択は歯科医師が判断します
主な予防矯正装置4種類を比較
代表的な装置の特徴・対象年齢・費用目安をまとめました。費用はクリニックや地域によって異なりますので、あくまで参考値としてご覧ください（個人差があります）。
①マイオブレース
- 開発国：オーストラリア（1980年代後半）
- 素材：医療用シリコン（柔らかく痛みが少ない）
- 対象年齢：3〜15歳
- 装着時間：就寝中＋日中1〜2時間程度
- 特徴：筋機能訓練（アクティビティ）を組み合わせたシステム型の治療。口呼吸・舌癖・嚥下の改善を重視。適用範囲が広い。
- 費用目安：約30〜60万円（医院・症例により異なります）＋月次調整費
②プレオルソ
- 開発国：日本（日本人の顎・歯列に合わせた設計）
- 素材：ポリウレタン（上下一体型で噛み込みやすい）
- 対象年齢：4〜10歳（遅くとも8歳までの開始が推奨される場合が多い）
- 装着時間：就寝中＋日中1〜2時間程度
- 特徴：軽度の出っ歯・受け口・開咬など症状別に設計。比較的低年齢向けで導入しやすい。
- 費用目安：約10〜15万円（装置代込み、医院・症例により異なります）＋月次調整費
③ムーシールド
- 特徴：主に受け口（反対咬合）の早期改善を目的とした軟らかいマウスピース型装置。低年齢（3歳前後〜）から使用できるケースがある。
- 費用目安：約3〜8万円程度（装置代。医院・症例により異なります）
④バイオブロック（機能的顎矯正装置）
- 特徴：固定式または半固定式の床矯正タイプ。顎の骨格ごと拡大・誘導する。ワイヤーと組み合わせる場合もある。
- 費用目安：約30〜60万円（医院・症例により異なります）
装置選びのポイント
どの装置が適切かはお子さまの年齢・症状・口腔習癖によって異なります。「口呼吸・舌癖が主な原因」の場合はマイオブレース系、「低年齢で始めたい・軽度の噛み合わせ改善」ならプレオルソが選ばれることがありますが、最終的な選択は歯科医師が診断のうえで判断します。
予防矯正の費用と医療費控除の活用
予防矯正はすべて保険適用外の自費診療です。ただし、一定の条件を満たせば医療費控除の対象になる場合があり、実質的な家計負担を抑えられる可能性があります。
医療費控除とは？
医療費控除とは、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費の合計が、10万円（または総所得の5%）を超えた場合に、超過分を所得から差し引ける制度です。家族全員（生計を同じくする配偶者・親族）の医療費を合算できます。控除上限は年間200万円です。
子どもの予防矯正は医療費控除の対象になる？
子どもの矯正は「治療目的（咀嚼機能の改善・顎の正常な発育・発音障害の改善など）」と判断されることが多く、医療費控除の対象になりやすいとされています。一方、見た目の改善のみを目的とした矯正は対象外になる場合があります。国税庁の指針では「年齢や目的から治療の必要性が認められるか」が判断基準とされています。医療費控除の可否は最終的に管轄の税務署が判断しますので、不明な点は事前に税務署か担当歯科医師にご確認ください。
医療費控除の対象になる費用・ならない費用
- ✅ 対象になる可能性がある費用：初診料・検査料・矯正装置費・調整費・処方薬代・公共交通機関の交通費（付き添い分も含む）
- ❌ 対象にならない費用：自家用車のガソリン代・駐車場代・デンタルローンの手数料・利息・歯ブラシなどのケア用品
デンタルローンやクレジットカードの分割払いで支払った矯正費用は医療費控除の対象になりますが、発生した手数料・利息は対象外です。また、申告できるのは「支払った年」が基準になります。
医療費控除の申請手順
- 領収書を保管する：治療費・交通費の記録を5年間保管（再発行不可の医院もあります）
- 医療費控除の明細書を作成：国税庁のWebサイトからダウンロードして記入
- 確定申告書を記入：会社員でも確定申告が必要です
- 税務署へ提出（または電子申告）：申告期間は翌年2月中旬〜3月中旬が目安。過去5年分の遡及申請も可能です
診断書の提出を求められる場合もありますので、担当歯科医師に事前に確認しておくと安心です。
還付金の目安計算例
例として、予防矯正費用40万円を支払い、その年の家族全員の医療費合計が45万円、課税所得が400万円（所得税率20%）の場合：
- 医療費控除額：45万円 − 10万円 ＝ 35万円
- 還付（所得税）：35万円 × 20% ＝ 7万円
- さらに翌年の住民税も軽減される場合があります
※所得税率は課税所得額により異なります（5〜45%）。上記はあくまでも試算例であり、実際の還付額は個人の所得・家族構成等により異なります。
よくある質問
予防矯正はどの装置でも医療費控除が使えますか？
装置の種類（マイオブレース・プレオルソ・ムーシールドなど）に関わらず、治療を目的とした矯正治療であれば医療費控除の対象になる可能性があります。ただし、美容目的のみの場合は対象外となることがあります。歯科医師が「治療の必要性あり」と判断した治療かどうかが重要です。最終判断は税務署が行います。
マイオブレースとプレオルソはどちらが向いていますか？
お子さまの年齢・症状・口腔習癖によって異なります。口呼吸や舌癖が気になる場合はマイオブレース系が選ばれることが多く、低年齢（4〜8歳頃）で装置を始めたい場合はプレオルソが検討されることがあります。ただし、どちらが適切かは必ず歯科医師が診断して判断します。
予防矯正の費用はどのくらいかかりますか？
装置や医院によって幅がありますが、本サイトの目安は約30〜60万円です（保険適用外の自費診療）。これに加え月次調整費がかかる場合があります。医療費控除を活用することで実質的な負担を抑えられる可能性があります。費用の詳細は担当歯科医師にご確認ください。
医療費控除の申請を忘れていた場合はどうすればよいですか？
医療費控除は過去5年分まで遡って申請できます（更正の請求）。領収書が残っていれば申請できる可能性がありますので、税務署または担当の税理士にご相談ください。
デンタルローンで予防矯正費用を払った場合も医療費控除の対象になりますか？
デンタルローンの元金部分は医療費控除の対象になります。ただし、発生した利息・手数料は対象外です。また、デンタルローン契約時の一括受取りは「契約した年」が対象になる点に注意が必要です（分割払いは「支払った年」が対象）。
まとめ
予防矯正に使われる装置はマイオブレース・プレオルソ・ムーシールドなど複数あり、お子さまの年齢・症状・口腔習癖に合わせて歯科医師が選択します。費用はすべて保険適用外の自費診療ですが、治療目的であれば医療費控除が活用できる場合があります。領収書を大切に保管し、確定申告で申請することで実質的な家計負担を軽減できる可能性があります（個人差があります）。まずは歯科医師に相談し、お子さまに合った治療プランを確認してみましょう。
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